セキュリティエンジニアを目指すなら知っておきたい求められる人物像

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セキュリティエンジニアを目指そう

企業が求めている人物像

セキュリティエンジニアを目指そう

定義は曖昧

情報セキュリティの重要性があちこちで取り上げられ、話題になっているとはいえ、それを担うべき、セキュリティエンジニアの明確な定義があるわけではありません。その理由として、サイバー攻撃や不正アクセスといった、本来は安全快適に運用されるべきシステムやネットワークに対する脅威が、あの手この手を使って執拗に、あるいは組織的に繰り返されているという現実があり、セキュリティ対策はいたちごっこになっている点が挙げられるかもしれません。
そのためシステム開発やネットワークの構築において、その時点における技術の粋を集めて、どれほど高度なセキュリティ対策を講じていたとしも、それが打ち破られるリスクは決してゼロにはならないのであり、未知の方法によって打ち破られてしまえば、後はその原因をいち早く突き止め、最善の対策を講じることによって、せめて被害を最小限に食い止めるよう、セキュリティエンジニアが奮闘する他ないのです。もちろん各企業は、これを商機と捉えて、積極的にセキュリティ対策を付加価値としたビジネスを展開しようと、様々な研究開発にしのぎを削っています。

セキュリティエンジニアに求められるもの

このため例えば、業界でも敢えて情報セキュリティに特化したような専業系の企業であれば、正に情報セキュリティ関連業務そのものが中心となり、具体的にはコンサルティングや脆弱性検査の実施、社員教育や関連製品の販売・導入、そして運用など、技術面の強みを存分に活かすことができるでしょう。
またコンサルティングファームをベースとした企業の場合には、業務継続計画の策定や各種認証の取得など、どちらかといえばマネジメントに近い部分における、セキュリティコンサルティングが主な業務になります。そしてセキュリティ関連技術に積極的な、いわゆるメーカー系企業であれば、系列も含めた自社製品の研究開発をさかんに行っています。
セキュリティ関連のソフトウェア開発企業はもちろんのこと、海外からセキュリティ関連製品を海外から持ち込む商社などは、国内向けの製品検証や、販売・導入サポートなどを主な業務としています。通信インフラ系の企業であれば、セキュリティ関連においても独自のサービス提供を手掛けていますし、システムインテグレーター(SIer)の場合には、主力とするシステムの構築・実装・運用場面におけるセキュリティサービスを、付加価値として売り込もうとしています。なお今やユーザー企業においても、IT技術に長けたセキュリティ担当部署を設けていることもあり、また自社の製品開発にもその知識を活用している場合があります。