セキュリティエンジニアとは
誰もが気軽にネットにつながる時代にあって、パソコンやスマホやタブレット端末を利用して、思わぬトラブルや被害を未然に防ぐために、セキュリティ対策の重要性が高まっています。個々人においては、IDやパスワードの管理や、ウィルス対策ソフトの導入など、地味ながら基本的な安全対策を着実に講じることから始める他にありませんが、企業や行政など、ビッグデータと称されるように、大規模に情報を収集したり管理する場合には、より根本的で確実なセキュリティ対策が求められます。
コンピュータウィルスの拡散やサイバーテロなど、システムやネットワーク環境に対する脅威は、年々巧妙化・組織化しています。そのためセキュリティエンジニアとして高度専門的なスキルや知識を有する人材の需要が、急激に高まっている一方で、供給が追い付かないというのが現状です。
日本においても、セキュリティ対策が国家安全保障上の課題としても認識されるようになったことを受けて、内閣官房情報セキュリティセンター（NISC）が2014年に発表した「新・情報セキュリティ人材育成プログラム」では、セキュリティ人材不足を解消するための人材育成プログラムや、企業の経営層の意識改革が重要である点を説いています。
もっともここでは情報セキュリティ人材に必要とされる知識やスキルそのものにつき、詳しく言及することは避けており、単に「グローバルで高度な分析や対処が可能」とするに留めるなど、曖昧な印象は否めません。
同じく2014年に出された、独立行政法人情報処理推進機構の技術本部セキュリティセンターによる「情報セキュリティ人材の育成に関する基礎調査」報告書によれば、「人材育成に取り組む前提として必要な、現在国内に情報セキュリティを担う人材がどの程度存在しているのか、質や量の面でどの程度の過不足があるのか、国内の教育機関ではどの程度の学生に情報セキュリティに関する教育を施しているのか、といった情報」が整理されていないこと、また「育成された人材が社会でどのように活躍できるのかを示すキャリアパス」も明確ではないことなどを踏まえて、実態調査を行った経緯が記されています。
そして調査の結果、「国内の従業員100人以上の企業において情報セキュリティに従事する技術者は約23万人、不足人材数は約2.2万人と推計」されており、更にこの「約23万人中、必要なスキルを満たしていると考えられる人材は9万人強であり、残りの14万人あまりの人材に対しては更に何らかの教育やトレーニングを行う必要がある」と結論付けています。
